構造_H24

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1.

"図-１のような底部で固定された矩形断面材の頂部の図心Ｇ点に鉛直荷重Ｐ及び水平荷重Ｑが作用している。底部ａ－ａ断面における垂直応力度分布が、図-２のような全塑性状態に達している場合のＰとＱとの組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、矩形断面材は等質等断面とし、降伏応力度はσy とする。【H24】"

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2.

"図のような梁において、Ｂ点及びＣ点にそれぞれ集中荷重ＰＢとＰＣが作用する場合、支点Ａに鉛直反力が生じないようにするためのＰＢとＰＣの比として、正しいものは、次のうちどれか。【H24】"

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3.

"図のような荷重が作用する３ヒンジラーメンにおいて、Ａ点における水平反力ＨＡの大きさとして、正しいものは、次のうちどれか。【H24】"

Ｐ/３

Ｐ/2

P

2P

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4.

"図のような荷重が作用するトラスにおいて、部材ＡＢに生じる軸方向力として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、軸方向力は、引張力を｢＋｣、圧縮力を｢－｣とする。【H24】"

－３√２Ｐ/２

－√２Ｐ/２

+√２Ｐ/２

+３√２Ｐ/２

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5.

"図-１のような骨組に水平力３Ｐが作用し、図-２に示すような曲げモーメントが生じて釣り合った場合、部材Ａに生じる引張力として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、曲げモーメントは、材の引張側に描くものとする。【H24】"

Ｐ/２

√２Ｐ/２

P

√２Ｐ

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6.

中心圧縮力が作用する図-１のような正方形断面の長柱の弾性座屈荷重Ｐｅに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、柱は全長にわたって等質等断面とし、柱の長さ及び材端条件は図-２のＡからＤとする。【H24】

Ｐｅは、柱の材端条件が、Ａの場合よりＢの場合のほうが大きい。

Ｐｅは、柱の材端条件が、Ｃの場合よりＤの場合のほうが大きい。

Ｐｅは、柱の材端条件が、Ｃの場合よりＡの場合のほうが大きい。

Ｐｅは、柱の幅ａの四乗に比例する。

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7.

建築基準法における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

"単位面積当たりの積載荷重の大小関係は、実況に応じて計算しない場合、教室＞店舗の売場＞住宅の居室である"

"百貨店の屋上広場の単位面積当たりの積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、百貨店の売場の単位面積当たりの積載荷重と同じ数値とすることができる"

"閉鎖型の建築物における風力係数は、一般に、その建築物の外圧係数と内圧係数との差により算定する"

"風圧力における平均風速の高さ方向の分布を表す係数は、一般に、「極めて平坦で障害物がない区域」より「都市化が極めて著しい区域」のほうが小さい"

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8.

建築基準法における建築物に作用する地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

建築物の設計用一次固有周期Ｔが長い場合、一般に、第一種地盤より第三種地盤のほうが建築物の地上部分に作用する地震力は大きくなる。

地震力を算定する場合に用いる鉄骨造の建築物の設計用一次固有周期Ｔ(単位秒)は、特別な調査又は研究の結果に基づかない場合、建築物の高さ(単位ｍ)に0.02を乗じて算出することができる。

建築物の地上部分における各層の地震層せん断力係数Ｃｉは、最下層における値が最も小さくなる。

地震地域係数Ｚは、その地方における過去の地震の記録等に基づき、1.0から0.7までの範囲内において各地域ごとに定められている。

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9.

"図のような木造軸組工法による平家建ての建築物（屋根は日本瓦葺とする。）において、建築基準法に基づく「木造建築物の軸組の設置の基準」によるＸ方向及びＹ方向の壁率比の組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、図中の太線は耐力壁を示し、その倍率（壁倍率）は１とする。また、壁率比は、壁量充足率の小さいほうを壁量充足率の大きいほうで除した数値である。【H24】"

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10.

木造軸組工法による地上２階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

２階の耐力壁と１階の耐力壁を、市松状となるように配置した。

構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめたので、床組及び小屋組の隅角部の火打材を省略した。

軸組に方づえを設けて水平力に抵抗させることとしたので、柱が先行破壊しないことを確認した。

風による水平力に対して必要な耐力壁の量を、建築物の階数、床面積及び屋根の重量により算定した。

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11.

鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

コンクリートは圧縮力に強く引張力に弱いので、一般に、大きな軸圧縮力を受ける柱のほうが、靭性は高い。

梁の地震時応力は材端部で大きくなるので、貫通孔を設ける場合、一般に、材端より材中央に設けるほうが、梁の靭性の低下は少ない。

曲げ降伏する梁は、両端が曲げ降伏する場合におけるせん断力に対する梁のせん断強度の比(せん断余裕度)が大きいほうが、曲げ降伏後のせん断破壊が生じにくいので、一般に、靭性は高い。

耐力壁周囲の柱及び梁は耐力壁を拘束する効果があるので、一般に、周囲に柱及び梁を設けたほうが、耐力壁の靱性は増大する。

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12.

耐震計算ルート１により構造計算を行う鉄筋コンクリート造の建築物の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

柱が座屈しないことを確認しなかったので、柱の小径を、構造耐力上主要な支点間の距離の1/10とした。

建築物の使用上の支障が起こらないことを確認しなかったので、梁のせいを、梁の有効長さの1/15とした。

コンクリートの充填性や面外曲げに対する安定性等を考慮して、耐力壁の厚さを、壁板の内法高さの1/20である150ｍｍとした。

建築物の使用上の支障が起こらないことを確認しなかったので、片持ち以外の床版の厚さを、床版の短辺方向の有効張り間長さの1/25である200ｍｍとした。

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13.

鉄筋コンクリート構造の配筋に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

"幅300ｍｍ、せい600ｍｍ、有効せい540ｍｍの梁に、引張鉄筋としてD22の主筋を３本（引張鉄筋比0.71％）配筋した。"

幅300ｍｍ、せい600ｍｍの梁に、D10のあばら筋を200ｍｍ間隔（せん断補強筋比： 0.23％）で配筋した。

帯筋を100ｍｍ間隔で配筋した700ｍｍ角の柱と、幅300ｍｍ、せい600ｍｍの梁との交差部である柱梁接合部に、D13の帯筋を100ｍｍ間隔（せん断補強筋比：0.36％）で配筋した。

建築物の使用上の支障が起こらないことを確認しなかったので、厚さ250の床版の短辺方向及び長辺方向に、上端筋及び下端筋としてそれぞれD13のスラブ筋を300ｍｍ間隔で床版全面に配筋した。

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14.

鉄筋コンクリート構造における構造計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

鉄筋コンクリートの単位体積重量の算出において、コンクリートの単位体積重量に鉄筋による重量増分として１kN/㎥を加えた。

柱及び梁の剛性の算出において、ヤング係数の小さなコンクリートを無視し、ヤング係数の大きな鉄筋の剛性を用いた。

柱及び梁の許容曲げモーメントの算出において、コンクリートのほか、主筋も圧縮力を負担するものとした。

柱及び梁の許容せん断力の算出において、主筋はせん断力を負担しないものとした。

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15.

鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

柱及び梁の種別をＦＡとするための幅厚比の上限値は、基準強度Ｆが大きいほど小さくなる。

柱の限界細長比は、基準強度Ｆが大きいほど小さくなる。

組立圧縮材の充腹でない軸(強軸)についての座屈耐力は、全断面が一体になって働くので、単一圧縮材と同じである。

Ｈ形断面の梁に設ける横補剛材は、強度だけでなく十分な剛性を有している必要がある。

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16.

鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

多数回の繰返し応力を受ける梁フランジ継手の基準疲労強さは、高力ボルト摩擦接合部より完全溶込み(突合せ)溶接継手のほうが大きいので、梁フランジの継手を完全溶込み溶接とした。

柱の継手部分において、断面内に引張応力が生じていなかったので、柱の端面を削り仕上げとし、密着する構造として、その部分の圧縮力及び曲げモーメントの1/4を接触面から伝えるものとした。

露出形式柱脚において、許容応力度計算を行わなかったので、アンカーボルト孔の径を、アンカーボルトの径に５mmを加えた大きさとした。

一つの継手に高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合、高力ボルトの締め付けを溶接に先立って行うことにより、両方の許容耐力を加算した。

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17.

鉄骨構造の溶接に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

被覆アーク溶接によるﾚ形又はＫ形開先の部分溶込み溶接の場合、有効のど厚は、開先の深さ全部とすることはできない。

隅肉溶接の有効長さは、まわし溶接を含めた溶接の全長から、隅肉のサイズの２倍を減じたものとすることができる｡

ビードの長さが短い溶接においては、溶接入熱が小さく冷却速度が速いため、靭性の劣化や低温割れを生じる危険性が小さくなるので、組立溶接はショートビードとするほうがよい。

許容値を超える仕口部のずれや突合せ継手部のくい違いが生じた場合には、適切な補強を行えばよい。

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18.

"耐震計算ルート２により構造計算を行う鉄骨造の建築物の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、柱脚は露出形式柱脚、桁行方向は梁をピン接合としたブレース構造、張り間方向は純ラーメン構造とし、桁行方向におけるブレースの水平力分担率を100％とする。【H24】"

桁行方向の梁については、崩壊メカニズム時に弾性状態に留まることを確かめたので、部材種別ＦＢの梁を採用した。

桁行方向については、地震時応力を1.2倍に割増して許容応力度計算を行った。

張り間方向の梁は、横座屈を抑制するために、全長にわたって均等間隔で横補剛を行った。

柱脚の設計において、伸び能力のあるアンカーボルトを使用したので、保有耐力接合の条件を満足させた。

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19.

鉄骨鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

柱の短期荷重時のせん断力に対する検討に当たっては、鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分の許容耐力の和が、設計用せん断力を下回らないものとした。

大梁の終局せん断強度は、鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分のそれぞれについて計算した終局せん断強度の和とした。

柱梁接合部における帯筋は、鉄骨梁ウェブを貫通させて配筋した。

構造特性係数ＤＳの算定に当たって、耐力壁の想定される破壊モードがせん断破壊以外であったので、その耐力壁の種別をＷＡとした。

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20.

建築構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

鉄筋コンクリート構造の梁において、圧縮側の鉄筋量を増やしてもクリープによるたわみを小さくする効果はない。

直接基礎は、地震時の上部構造からの水平力に対し、液状化などの地盤破壊がなく、かつ、偏土圧等の水平力が作用していなければ、基礎底面と地盤との摩擦により抵抗できると考えられる。

鉄筋コンクリート造の建築物において、他の層と比べて剛性が低い層は、大地震時に大きな変形が集中するおそれがあるので、当該層の柱には十分な強度や靭性を確保する必要がある。

コンクリート充填鋼管(ＣＦＴ)構造の柱においては、外周の鋼材によるコンファインド効果により、一定の要件を満足すれば、充填コンクリートの圧縮強度を、通常の鉄筋コンクリート造の場合よりも高く評価することができる。

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21.

基礎及び地盤に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

同一砂質地盤において、直接基礎の底面に単位面積当たり同じ荷重が作用する場合、一般に、基礎底面が大きいほど、即時沈下量は小さくなる。

直接基礎における地盤の許容支持力は、一般に、基礎の根入れ深さが深いほど大きくなる。

沖積層は、最後の氷河期から現在までに堆積した地盤であり、一般に、洪積層と比べて軟弱な地盤が多い。

地盤改良の目的は、液状化の防止、支持地盤の造成、圧密沈下の促進、地盤掘削時の安全性の確保等である。

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22.

杭基礎に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

液状化のおそれのない層に設置する杭の極限鉛直支持力は、杭の種類や施工法に応じた極限先端支持力と極限周面摩擦力との和で表すことができる。

杭の引抜き抵抗力の計算においては、杭の自重を考慮することができるが、地下水位以下の部分については、浮力による低減を考慮する。

同じ地盤に埋設される長い杭において、杭に作用する水平力、杭の種類及び杭径が同じ場合、杭頭の固定度が高いほど、杭頭の水平変位は大きくなる。

地震時において杭に作用する水平力は、建築物の地上部分の高さ及び基礎スラブの根入れの深さに応じて、一定の範囲内で低減することができる。

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23.

擁壁の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

擁壁の転倒に対する検討においては、安定モーメントが常時の土圧等による転倒モーメントの1.5倍を上回ることを確認する。

擁壁に作用する土圧は、一般に、背面土の内部摩擦角が大きくなるほど小さくなる。

擁壁の滑動に対する検討においては、大地震が作用しても滑動が生じないことを確認する。

擁壁の設計に用いる土圧は、一般に、静止土圧とし、必要に応じて地震動を考慮した土圧についても検討する。

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24.

免震構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

中間層免震構造を採用したので、火災時を考慮して、免震装置に耐火被覆を施した。

超高層免震建築物の設計において、転倒モーメントにより柱に大きな引張軸力が生じるため、天然ゴム系のアイソレータを採用した。

基礎免震構造を採用したので、地震時における下部構造と上部構造との相対変位に対するクリアランスの確保に注意した。

天然ゴム系のアイソレータを用いた免震構造において、アイソレータだけでは減衰能力が不足するので、ダンパーを組み込んだ。

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25.

既存鉄筋コンクリート造の建築物の耐震診断に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

第一次診断において、構造耐震指標Ｉｓが0.5であったので、建築物は安全と判定した。

第一次診断において、建築年数のほか、建築物の変形や壁・柱のひび割れ等を考慮して、経年指標Ｔを決定した。

第一次診断において、１階がピロティ形式であったので、形状指標ＳＤを低減した。

建築物の構造耐力上主要な部分が、昭和56年６月１日における建築基準法の規定に適合していたので、耐震診断の必要性は低いと判断した。

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26.

構造計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

超高層建築物は、長周期成分が卓越する地震動に対して、低層建築物よりも影響を受けやすい。

構造特性係数Ｄｓは、架構が靭性に富むほど大きくなる。

鉄筋コンクリート構造の床スラブは、地震時に生じる面内せん断力に対する耐力や剛性についても考慮が必要である。

鉄筋コンクリート造の建築物で壁の多いものは、水平剛性及び水平耐力を大きくすることができるが、脆性的な壁のせん断破壊を生じやすい。

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27.

木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

無等級材(日本農林規格に定められていない木材)の繊維方向の基準強度の大小関係は、曲げ＞圧縮＞引張＞せん断である。

木材の強度は、一般に、気乾比重が小さいものほど小さい。

含水率が繊維飽和点以下の木材の伸縮は、含水率に概ね比例する。

木材の熱伝導率は、普通コンクリートに比べて大きい。

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28.

コンクリートの一般的な性質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

コンクリートの圧縮強度は、水セメント比が小さいほど大きい。

コンクリートの中性化速度は、水セメント比が小さいほど大きい。

コンクリートのヤング係数は、単位体積重量が大きいほど大きい。

コンクリートの引張強度は、圧縮強度が大きいほど大きい。

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29.

建築構造用の金属材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

炭素鋼、ステンレス鋼(SUS304材)、アルミニウム合金の線膨張係数の大小関係は、炭素鋼＞ステンレス鋼＞アルミニウム合金である。

調質鋼は、製造工程において焼入れ焼戻しの熱処理を行った鋼材である。

鋼材を板厚の３倍程度の曲げ半径で、冷間曲げ加工を行うと、強度が上昇し、変形性能が素材と比較し低下する。

炭素鋼は、硫黄の含有量が少ないほど、シャルピー吸収エネルギー及び板厚方向の絞り値は大きくなる。

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30.

次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H24】

幹線道路沿道の建築物であったので、災害時の交通に支障をきたすことがないように、自主的に耐震診断を行った。

構造設計に当たって、建築基準法を遵守して構造計算を行ったので、建築主の要求把握や目標とする性能の設定は省略した。

全長が長い開放型の鉄骨架構であったので、温度変化による伸縮を検討し、架構の中間にエキスパンションジョイントを設けた。

液状化の検討において、比較的新しい埋め立て地盤だけでなく、時間の経過した砂質地盤の湖沼埋め立て地についても検討を行った。

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