構造_H30

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1.

"図-１のような等質な材料からなる断面が、図-２に示す垂直応力度分布となって全塑性状態に達している。このとき、断面の図心に作用する圧縮軸力Ｎと曲げモーメントＭとの組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、降伏応力度はσyとする。【H30】"

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2.

図のような集中荷重ＰA、ＰBを受ける梁Ａ、Ｂの荷重点に生じるたわみδA、δBの値が等しいとき、集中荷重ＰAとＰBとの比として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、梁Ａ、Ｂは等質等断面の弾性部材とする。【H30】

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3.

図のような水平荷重Ｐを受ける骨組において、Ａ点における曲げモーメントの大きさとして、正しいものは、次のうちどれか。【H30】

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4.

"図は、２層のラーメンにおいて、２階に水平荷重Ｐ1、Ｒ階に水平荷重Ｐ2が作用したときの柱の曲げモーメントを示したものである。次の記述のうち、誤っているものはどれか。【H30】"

２階に作用する水平荷重 P1 は、80kNである。

２階の梁のせん断力 QB は、70kNである。

１階右側の柱の軸方向圧縮力 NC は、105kNである。

右側の支点の鉛直反力 V は、120kNである。

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5.

"図のような水平荷重Ｐが作用するトラスにおいて、部材Ａ及びＢに生じる軸力の組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、軸力は、引張力を「＋」、圧縮力を「－」とする。【H30】"

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6.

"図のような剛で滑らない面の上に置いてある直方体の剛体の重心に漸増する水平力が作用する場合、剛体が浮き上がり始めるときの水平力Ｆの重力Ｗに対する比α（＝Ｆ/Ｗ）の値として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、剛体の質量分布は一様とする。【H30】"

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7.

建築基準法における建築物に作用する地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

"地震地域係数Ｚが1.0、振動特性係数Ｒｔが0.9、標準せん断力係数Ｃoが0.2のとき、建築物の地上部分の最下層における地震層せん断力係数Ｃiは0.18とすることができる。"

鉄骨造又は木造の建築物の地震力を算定する場合に用いる設計用一次固有周期Ｔ (単位秒)は、建築物の高さ(単位メートル)に0.03を乗じて算出することができる。

地震層せん断力係数Ｃiの建築物の高さ方向の分布を表す係数Ａiは、建築物の上階になるほど大きくなる。

建築物の地上部分におけるある層に作用する地震層せん断力は、その層の固定荷重と積載荷重との和に、その層の地震層せん断力係数Ｃiを乗じて算出する。

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8.

建築物の構造計算に用いる荷重に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

多雪区域において、地震時に考慮すべき積雪荷重は、短期積雪荷重を低減したものを用いる。

百貨店の屋上広場の単位面積当たりの積載荷重は、建築物の実況に応じて計算しない場合、百貨店の売場の単位面積当たりの積載荷重と同じとすることができる。

単位面積当たりの積載荷重は、建築物の実況に応じて計算しない場合、｢床の構造計算をする場合｣、｢大梁、柱又は基礎の構造計算をする場合｣及び｢地震力を計算する場合｣のうち、｢地震力を計算する場合｣が最も大きくなる。

一般的な鉄筋コンクリートの単位体積重量は、コンクリートの単位体積重量に、鉄筋による重量増分として1 kN/㎥を加えた値を用いることができる。

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9.

木造軸組工法による地上２階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

風による水平力に対して必要な各階の耐力壁の量を、建築物の各階の床面積に所定の数値を乗じて得られた量以上とした。

地盤が著しく軟弱な区域として指定されている区域内の建築物ではなかったので、標準せん断力係数Ｃｏを0.2として、地震力を算定した。

軸組の両面に同じ構造用合板を１枚ずつ釘打ちした耐力壁の倍率を、軸組の片面に同じ構造用合板を１枚釘打ちした耐力壁の倍率の２倍とした。

引張力のみを負担する筋かいとして、厚さ1.5cmで幅９ｃｍの木材を使用した。

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10.

"図のような平面形状の木造軸組工法による地上２階建ての建築物(屋根は日本瓦葺きとし、１階と２階の平面形状は同じであり、平家部分はないものとする。)の１階において、建築基準法における｢木造建築物の軸組の設置の基準｣(いわゆる四分割法)によるＸ方向及びＹ方向の壁率比の組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、図中の太線は耐力壁を示し、その軸組の倍率(壁倍率)は全て２とする。なお、壁率比は次の式による。【H30】"

壁率比＝壁量充足率の小さい方/壁量充足率の大きい方ここで、壁量充足率＝存在壁量/必要壁量

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11.

鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

地震時に水平力を受けるラーメン架構の柱の曲げひび割れは、一般に、柱頭及び柱脚に発生しやすい。

柱の軸方向の圧縮耐力は、一般に、帯筋によるコンクリートの拘束の度合いが大きいほど大きくなり、最大耐力以降の耐力低下の度合いも緩やかになる。

柱は、一般に、同じ断面の場合、内法高さが小さいほど、せん断耐力が大きくなることから、塑性変形能力は向上する。

柱梁接合部のせん断耐力は、一般に、柱に取り付く梁の幅を大きくすると大きくなる。

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12.

鉄筋コンクリート構造の鉄筋の定着に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

梁主筋の柱への必要定着長さは、柱のコンクリートの設計基準強度が高いほど長くなる。

折曲げ定着筋の標準フックの必要余長は、折曲げ角度が小さいほど長くなる。

引張鉄筋の必要定着長さは、横補強筋で拘束されたコア内に定着する場合より、横補強筋で拘束されていない部分に定着する場合のほうが長くなる。

純ラーメン架構の柱梁接合部内に通し配筋定着する梁については、地震時に梁端に曲げヒンジを想定する場合、梁主筋の引張強度が高いほど、定着性能を確保するために必要となる柱せいは大きくなる。

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13.

鉄筋コンクリート構造の許容応力度計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

開口を有する耐力壁において、許容せん断力だけではなく、せん断剛性についても、開口の大きさに応じた低減率を考慮して構造計算を行った。

両側スラブ付き梁部材の曲げ剛性として、スラブの協力幅を考慮したＴ形断面部材の値を用いた。

柱の断面算定において、コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比ｎは、コンクリートの設計基準強度が高くなるほど大きな値とした。

純ラーメン架構の梁端部の断面算定において、水平荷重による設計用曲げモーメントとして、フェイスモーメント(柱面位置での曲げモーメント)を用いた。

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14.

鉄筋コンクリート構造の保有水平耐力計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

柱の塑性変形能力を確保するため、引張鉄筋比Ｐtを大きくした。

梁の塑性変形能力を確保するため、崩壊形に達したときの梁の断面に生じる平均せん断応力度を小さくした。

耐力壁の塑性変形能力を確保するため、崩壊形に達したときの耐力壁の断面に生じる平均せん断応力度を小さくした。

ラーメン架構と耐力壁を併用した建築物の構造特性係数Ｄsを小さくするため、保有水平耐力に対する耐力壁の水平耐力の和の比率βuを小さくした。

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15.

鉄骨構造の溶接接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

溶接金属の機械的性質は溶接施工条件の影響を受けることから、溶接に当たっては、溶接部の強度を低下させないために、パス間温度が規定値より小さくなるように管理する。

溶接継目ののど断面に対する長期許容せん断応力度は、溶接継目の形式が｢完全溶込み溶接の場合｣と｢隅肉溶接の場合｣とで同じである。

柱梁接合部の梁端部フランジの溶接接合においては、梁ウェブにスカラップを設けないノンスカラップ工法を用いることにより、塑性変形能力の向上が期待できる。

組立溶接において、ショートビード(ビードの長さが短い溶接)は、冷却時間が短いことから、塑性変形能力が低下する危険性や低温割れが生じる危険性が小さくなる。

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16.

鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

骨組の塑性変形能力を確保するために定められているＨ形鋼の柱及び梁の幅厚比の上限値は、フランジよりウェブのほうが大きい。

柱及び梁に使用する鋼材の幅厚比の上限値は、建築構造用圧延鋼材SN400Bより建築構造用圧延鋼材SN490Bのほうが大きい。

梁の横座屈を防止するための横補剛材は、強度だけではなく、十分な剛性を有する必要がある。

梁の横座屈を防止するための横補剛には、｢梁全長にわたって均等間隔で横補剛する方法｣、｢主として梁端部に近い部分を横補剛する方法｣等がある。

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17.

鉄骨構造において使用する高力ボルトに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

高力ボルト摩擦接合は、接合される部材間の摩擦力で応力を伝達する機構であり、部材とボルト軸部との間の支圧による応力の伝達を期待するものではない。

せん断力と引張力とを同時に受ける高力ボルトの許容せん断応力度は、引張応力度の大きさに応じて低減する。

高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する接合部においては、溶接を行った後に高力ボルトを締め付けた場合、両接合の許容力を加算することができる。

Ｆ１０Ｔの高力ボルト摩擦接合において、２面摩擦の許容せん断応力度は、１面摩擦の場合の２倍である。

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18.

鉄骨構造の耐震計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

「ルート１-１」で計算する場合、標準せん断力係数Ｃoを0.3以上として許容応力度計算をすることから、水平力を負担する筋かいの端部及び接合部を保有耐力接合とする必要はない。

「ルート２」で計算する場合、水平力を負担する筋かいの水平力分担率に応じて、地震時の応力を割り増して許容応力度計算をする必要がある。

「ルート３」で計算する場合、筋かいの有効細長比や柱及び梁の幅厚比等を考慮して構造特性係数Ｄsを算出する。

冷間成形角形鋼管柱に筋かいを取り付ける場合、鋼管に局部的な変形が生じないように補強を行う必要がある。

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19.

土質及び地盤に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

粘性土地盤において、土粒子の粒径は、粘土よりシルトのほうが大きい。

土の含水比(土粒子の質量に対する土中の水の質量の比)は、一般に、粘性土より砂質土のほうが大きい。

標準貫入試験のＮ値が10程度の地盤の場合、許容応力度は、一般に、砂質土地盤より粘性土地盤のほうが大きい。

砂質土地盤の許容応力度の算定に用いる支持力係数は、一般に、内部摩擦角が大きくなるほど大きくなる。

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20.

図に示す土質柱状図の地盤において、地階を有しない地上３階建ての鉄骨造の事務所を計画する場合、基礎の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

表土下部の細砂層を支持地盤とした直接基礎 (べた基礎)とする場合は、細砂層の許容応力度及び即時沈下量の検討に加えて、粘性土層の許容応力度及び圧密沈下量の検討も行う。

"粘性土層まで貫入させた摩擦杭と、直接基礎 (べた基礎)からなるパイルド・ラフト基礎とする場合は、摩擦杭の効果により基礎の沈下を抑えられることから、沈下量の検討を省略できる。"

砂礫層を支持地盤とした杭基礎とする場合は、粘性土層における負の摩擦力の検討を行う。

砂礫層を支持地盤とした杭基礎とする場合、細砂層が地震時に液状化するおそれがあると判定されたときは、液状化層の水平地盤反力係数を低減して杭の設計を行う。

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21.

"図に示す鉄筋コンクリート造の擁壁の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】"

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"１．地表面に作用する上載荷重は、擁壁背面側に作用する土圧として考慮しない。２．擁壁底版の直上の土の重量は、擁壁の転倒に対する抵抗要素として考慮する。"

"３．擁壁底版とその直下の地盤との間に生じる滑動抵抗力を、擁壁背面側に作用する土圧等の水平成分の1.5倍以上となるように設計すれば、使用限界状態での擁壁の変形等の検討は省略できる。４．擁壁の滑動抵抗を大きくするために、擁壁底版の底面に突起を設けることもある。"

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22.

壁式鉄筋コンクリート造の建築物の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

耐力壁の面外座屈に対する安全性を確保するために、鉛直支点間距離に対する耐力壁の厚さの比の最小値が規定されている。

使用するコンクリートの設計基準強度を高くすると、一般に、必要壁量を小さくすることができる。

階高が3.5mを超える場合は、保有水平耐力計算によって安全性を確かめる必要がある。

耐力壁の長さの算定において、住宅用の換気扇程度の大きさの開口は、補強をしなくても、開口がないものとみなすことができる。

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23.

建築構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

プレストレスト鉄筋コンクリート構造は、ＰＣ鋼材によってコンクリートにプレストレスを導入することにより、曲げひび割れの発生を許容しない構造である。

制振構造に用いられる制振部材のうち、鋼材ダンパーは、金属素材の塑性変形能力を利用したものである。

"免震建築物の性能は、一般に、アイソレータとダンパーとの組合せによって決定され、ダンパーのエネルギー吸収量が少ないと免震層の応答変位が過大となることがある。"

鉄筋コンクリート造の柱及び梁の主筋の継手に機械式継手を用いる場合、鉄筋径より継手部の外径のほうが大きくなるため、継手部に配置するせん断補強筋の外面から必要かぶり厚さを確保しなければならない。

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24.

建築物の構造計画及び構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

鉄筋コンクリート造の建築物の腰壁と柱との間に完全スリットを設けることにより、柱の剛性評価において腰壁部分の影響を無視することができる。

高強度コンクリートや高強度鉄筋の実用化等により、高さ100mを超える鉄筋コンクリート造の建築物が建設されている。

鉄筋コンクリート造の多層多スパンラーメン架構の建築物の１スパンに連層耐力壁を設ける場合、連層耐力壁の浮上りに対する抵抗力を高めるためには、架構内の中央部分に設けるより、最外端部に設けるほうが有効である。

片流れ屋根の屋根葺き材の構造設計において、風による吹上げ力は、屋根面の中央に位置する部位より、縁に位置する部位のほうを大きくする。

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25.

建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

鉄骨造の建築物において、張り間方向を純ラーメン架構、桁行方向をブレース架構とする場合、方向別に異なる耐震計算ルートを採用してもよい。

鉄筋コンクリート構造において、部材のせん断耐力を計算する場合のせん断補強筋の材料強度は、JIS規格品の鉄筋であっても、せん断破壊に対する余裕度を確保するために基準強度の割増しはしない。

保有水平耐力は、建築物の一部又は全体が地震力の作用によって崩壊形を形成するときの、各階の柱、耐力壁及び筋かいが負担する水平せん断力の和としてもよい。

各階の保有水平耐力の計算による安全性の確認において、ある階の偏心率が所定の数値を上回る場合、全ての階について必要保有水平耐力の割増しをしなければならない。

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26.

建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

制振構造において、ダンパーのエネルギー吸収効率は、一般に、主架構とダンパーとの接合の構造形式を間柱型とするより、ブレース型とするほうがよい。

免震構造において、積層ゴムアイソレータの２次形状係数Ｓ2(全ゴム層厚に対するゴム直径の比)は、主に座屈荷重や水平剛性に関係する。

プレストレストコンクリート造の梁は、一般に、鉄筋コンクリート造の梁に比べて、地震後の残留変形が大きい。

コンクリート充填鋼管(ＣＦＴ)構造の柱は、鉄骨構造の柱に比べて塑性変形能力が優れているため、軸力比制限や鋼管の幅厚比制限を緩和することができる。

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27.

木材の防腐に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

木材の腐朽は、木材腐朽菌の繁殖条件である酸素・温度・水分・栄養源のうち、いずれか一つでも欠くことによって防止することができる。

木材は、一般に、含水率が25～35％を境にして腐朽しやすくなるため、構造用製材 (未仕上げ材)の含水率は、25％以下とされている。

心材は、辺材に比べて耐腐朽性に優れていることから、腐朽しやすい箇所には、心材が多く含まれる木材を使用する。

防腐剤を加圧注入した防腐処理材は、継手や仕口の加工が行われた部分について、その加工面の防腐処理を再度行わずに使用することができる。

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28.

コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

乾燥収縮によるひび割れは、水セメント比が同じ場合、単位セメント量が多いコンクリートほど発生しにくい。

ＡＥ剤を用いたコンクリートは、ＡＥ剤により連行された空気がコンクリート中で独立した無数の気泡となることから、凍結融解作用に対する抵抗性が増す。

コンクリートの圧縮強度は、一般に、コンクリート供試体の形状が相似の場合、供試体寸法が小さいほど大きくなる。

コンクリートの引張強度は、一般に、コンクリートの圧縮強度が大きいほど大きくなる。

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29.

鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

鋼材は、一般に、炭素含有量が多くなるほど、破断に至るまでの伸びが小さくなる。

建築構造用低降伏点鋼材LY225は、一般構造用圧延鋼材SS400に比べて降伏点が低く、延性が高いことから、履歴型制振ダンパーの材料に用いられている。

降伏点350 N/ｍｍ2、引張強さ490 N/ｍｍ2である鋼材の降伏比は、1.4である。

建築構造用圧延鋼材SN490B (板厚12mm以上)は、｢降伏点又は耐力｣の上限値及び下限値が規定されている。

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建築物の構造計画及び構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【H30】

建築物の耐震性を向上させる手段として、構造体の強度を大きくする方法、構造体の塑性変形能力を高める方法、建築物の上部構造を軽量化する方法等がある。

特定天井のうち、天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない構造方法では、天井と壁等とが一体となって動くので、地震時における天井材の脱落に対する安全性の検討を省略することができる。

銑鉄の製造時に副生する高炉スラグを利用した高炉セメントを構造体コンクリートに用いることは、環境に配慮した建築物を実現することにつながる。

鉄筋コンクリート造の建築物の耐久性を向上させる手段として、コンクリートの設計基準強度を高く設定する方法、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さを大きく設定する方法等がある。

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