構造_R01

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1.

"等質で、図-１のような断面形状の部材に、図-２のように断面力として曲げモーメントＭのみが作用している。この断面の降伏開始曲げモーメントをなＭy、全塑性モーメントをＭpちとするとき、Ｍ≦Ｍｙの場合とＭ＝Ｍpの場合の中立軸の位置の組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、中立軸の位置は断面下縁から測るものとする。【R01】"

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2.

図のような材料とスパンが同じで、断面が異なる単純梁Ａ、Ｂ及びＣの中央に集中荷重Ｐが作用したとき、それぞれの梁の曲げによる中央たわみδA、δB及びδCの比として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、梁は弾性部材とし、自重は無視する。また、梁Ｂ及びＣを構成する部材の接触面の摩擦はないものとする。【R01】

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3.

"図のようなラーメンに荷重10Pが作用したときの曲げモーメント図として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、梁部材の曲げ剛性は2EI、柱部材の曲げ剛性は3EIとし、図のＡ点は自由端、Ｂ点は剛接合とする。また、曲げモーメントは材の引張側に描くものとする。【R01】"

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4.

図のような水平力が作用する２層構造物（１層の水平剛性２Ｋ、２層の水平剛性Ｋ）において、１層の層間変位δ1と２層の層間変位δ2との比として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、梁は剛とし、柱の軸方向の伸縮はないものとする。【R01】

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5.

"図のような荷重が作用するトラスにおいて、部材ＡＢに生じる軸方向力として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、軸方向力は、引張力を「＋」、圧縮力を「－」とする。【R01】"

-12/(7√3)P

-2/(7√3)P

+2/(7√3)P

+12/(7√3)P

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6.

次の架構のうち、静定構造はどれか。【R01】

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7.

建築基準法における建築物の構造計算に用いる風圧力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

"風圧力の計算に用いる速度圧qは、その地方について定められている基準風速Ｖoの２乗に比例する。"

基準風速Ｖoは、稀に発生する暴風時の地上10mにおける10分間平均風速に相当する値である。

ガスト影響係数Ｇfは、｢平坦で障害物がない区域｣より｢都市化が著しい区域｣のほうが大きい。

風圧力は、一般に、｢外装材に用いる場合｣より｢構造骨組に用いる場合｣のほうが大きい。

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8.

建築基準法における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

多雪区域以外の区域において、積雪荷重の計算に用いる積雪の単位荷重は、積雪量１ｃｍ当たり20 N/㎡以上とする。

店舗の売場に連絡する廊下の床の構造計算に用いる積載荷重は、建築物の実況に応じて計算しない場合、店舗の売場の床の積載荷重を用いることができる。

建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に水平震度を乗じて計算する。

建築物の固有周期が長い場合や地震地域係数Ｚが小さい場合には、地震層せん断力係数Ｃiは、標準せん断力係数Ｃoより小さくなる場合がある。

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9.

木造軸組工法による地上２階建ての建築物の壁量の計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

平面が長方形の建築物において、必要壁量が地震力により決定される場合、張り間方向と桁行方向の必要壁量は異なる値となる。

風圧力に対する２階の必要壁量は、２階床面からの高さ1.35mを超える部分の見付面積に所定の数値を乗じて得た数値となる。

壁倍率２の耐力壁の長さの合計が９ｍの場合の存在壁量と、壁倍率３の耐力壁の長さの合計が６ｍの場合の存在壁量は同じ値となる。

壁倍率1.5の筋かいを入れた軸組の片面に、壁倍率2.5の構造用合板を所定の方法で打ち付けた耐力壁の壁倍率は４となる。

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10.

木造軸組工法による地上２階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

構造耐力上主要な柱について、やむを得ず柱の所要断面積の1/3を切り欠きしたので、切り欠きした部分が負担していた力を伝達できるように金物で補強した。

圧縮力と引張力の両方を負担する筋かいとして、厚さ1.5cm、幅９ｃｍの木材を使用した。

国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめたので、小屋組の振れ止めを省略した。

構造耐力上主要な柱の小径を、横架材の相互間の垂直距離に対する割合によらず、国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって決定した。

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11.

鉄筋コンクリート構造の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

耐力壁は、一般に、付着割裂破壊が発生しにくいことから、付着割裂破壊の検討を省略した。

柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の引張鉄筋比を大きくした。

柱のせん断圧縮破壊を防止するために、コンクリートの設計基準強度を高くすることにより、コンクリートの圧縮強度に対する柱の軸方向応力度の比を小さくした。

柱梁接合部内に、帯筋比が0.3％以上となるように帯筋を配筋した。

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12.

鉄筋コンクリート構造の梁に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

最小あばら筋比は、曲げひび割れの発生に伴う急激な剛性の低下を防ぐために規定されている。

あばら筋の長期許容応力度は、SD295AからSD345に変更しても、大きくはならない。

主筋のコンクリートに対する許容付着応力度は、下端筋より上端筋のほうが小さい。

圧縮側の主筋は、長期荷重によるクリープたわみを抑制する効果がある。

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13.

鉄筋コンクリート構造の配筋に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、図に記載のない鉄筋は適切に配筋されているものとする。【R01】

断面内に打継ぎ部を有する基礎梁において、必要な定着長さが確保されていたので、図-１に示すように、基礎梁の側面にあばら筋の重ね継手を設けた。

片側に床スラブが取り付いた梁のあばら筋において、必要な余長が確保されていたので、図-２に示すように、あばら筋の末端の一端を90度フックとした。

梁下端主筋において、必要な重ね継手長さを確保したうえで、応力集中を避けるために、図-３に示すように、継手位置をずらして配筋した。

長方形孔を有する梁において、あばら筋に加え、図-４に示すように、軸方向補強筋を長方形孔の上下に配筋した。

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14.

鉄筋コンクリート構造の柱梁接合部に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

外柱の柱梁接合部においては、一般に、靭性を確保するために、梁の下端筋は上向きに折り曲げて定着させる。

柱梁接合部の設計用せん断力は、取り付く梁が曲げ降伏する場合、曲げ降伏する梁の引張鉄筋量を増やすと大きくなる。

柱梁接合部の許容せん断力は、柱梁接合部の帯筋量を増やすと大きくなる。

柱梁接合部の許容せん断力は、コンクリートの設計基準強度を高くすると大きくなる。

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15.

鉄骨構造の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

床面の水平せん断力を伝達するために、小梁と水平ブレースによりトラス構造を形成する場合、小梁は軸方向力も受ける部材として検討する必要がある。

角形鋼管を用いて柱を設計する場合、横座屈を生じるおそれがないので、許容曲げ応力度を許容引張応力度と同じ値とすることができる。

Ｈ形鋼を用いた梁に均等間隔で横補剛材を設置して保有耐力横補剛とする場合において、梁を構造用圧延鋼材SN400Bから同一断面の建築構造用圧延鋼材SN490Bに変更することにより、横補剛の数を減らすことができる。

圧縮材の中間支点の横補剛材は、許容応力度設計による場合、圧縮材に作用する圧縮力の２％以上の集中力が加わるものとして設計する。

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16.

鉄骨構造の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

柱の許容圧縮応力度の算定に用いる限界細長比は、基準強度Ｆ値が大きいほど大きくなる。

骨組の塑性変形能力を確保するために定められている柱及び梁の幅厚比の上限値は、基準強度Ｆ値が大きいほど小さくなる。

骨組の塑性変形能力を確保するために定められているＨ形鋼(炭素鋼)の梁の幅厚比の上限値は、フランジよりウェブのほうが大きい。

大地震時に、筋かい(炭素鋼)に必要な塑性変形能力を発揮させるために、筋かい端部及び接合部の破断耐力は、筋かい軸部の降伏耐力の1.2倍以上とする。

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17.

鉄骨構造の接合部に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

梁フランジを通しダイアフラムに突合せ溶接する場合、梁フランジは、通しダイアフラムを構成する鋼板の厚みの内部で溶接しなければならない。

強度の異なる鋼材を突合せ溶接する場合、強度の高いほうの鋼材に対応した溶接材料、溶接条件とすることにより、溶接部の許容応力度は、強度の高いほうの鋼材と同じ許容応力度とすることができる。

高力ボルト摩擦接合において、肌すきが１ｍｍ以内であれば、フィラープレートを挿入せず、そのまま高力ボルトを締め付けてもよい。

高力ボルトの最小縁端距離は、一般に、「手動ガス切断縁の場合」より「自動ガス切断縁の場合」のほうが小さい値である。

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18.

柱材に板厚６ｍｍ以上の建築構造用冷間ロール成形角形鋼管（ＢＣＲ）を用い、通しダイアフラム形式とした建築物の耐震計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

「ルート１－１」において、標準せん断力係数Ｃoを0.2として地震力の算定を行った。

「ルート１－２」において、標準せん断力係数Ｃoを0.3として地震力の算定を行い、柱に生じる力を割増したので、層間変形角及び剛性率の検討を省略した。

「ルート２」において、最上階の柱頭部及び１階の柱脚部を除く全ての接合部については、柱の曲げ耐力の和が、柱に取り付く梁の曲げ耐力の和の1.5倍以上となるように設計した。

「ルート３」において、局部崩壊メカニズムとなったので、柱の耐力を低減して算定した保有水平耐力が、必要保有水平耐力以上であることを確認した。

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19.

土質及び地盤に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

液状化の判定を行う必要がある土層は、一般に、地表面から20m程度以浅の沖積層の飽和砂質土層である。

地下水には自由水、被圧水及び宙水があり、地下工事中に発生することがある根切り底面の盤ぶくれは、被圧水が原因である。

一軸圧縮試験は、粘性土の強度や変形係数を調べる簡便な方法で、実用性も高い。

砂質土地盤の支持力式に用いる内部摩擦角φは、砂質土が密実になるほど小さくなる。

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20.

図のような杭基礎の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

上部地盤が砂質土で地震時に液状化するおそれがある場合、各杭の水平抵抗力が低下しないよう地盤改良等の対策を行う。

"上部地盤が粘性土で将来にわたって地盤沈下するおそれがある場合、各杭が地盤から突出する影響を考慮して杭の水平抵抗の検討を行う。"

各杭の径が同じ場合、地震時に各杭が負担する水平力は杭長に応じて異なるものとして、杭の設計を行う。

各杭の長さが異なるので、地震時の杭の水平抵抗の検討のために、支持層の近傍で孔内水平載荷試験を行う。

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21.

直接基礎及び杭基礎の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

直接基礎の即時沈下の計算において、粘性土地盤及び砂質土地盤ともにヤング率及びポアソン比を適切に設定した弾性体と仮定してもよい。

杭の引抜き抵抗力の計算において、長期及び短期ともに杭の有効自重(自重から浮力を減じた値)を引抜き抵抗力として考慮することができる。

杭基礎を有する建築物において、杭に作用する水平力は、建築物の地上部分の高さ及び基礎スラブの根入れ深さに応じて、一定の範囲で低減することができる。

杭の水平抵抗の検討に用いる水平方向地盤反力係数Ｋh(kN/ｍ3)は、一様な地盤においては杭径が大きくなるほど大きくなる。

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22.

プレストレストコンクリート構造の設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

プレキャスト部材を継ぎ合わせて、プレストレスにより圧着接合する場合、圧着部の継目に生じるせん断力は、摩擦抵抗機構のみで伝達するように設計する。

ポストテンション材の緊張材定着部では、コンクリートの支圧破壊を避けるために、耐圧板とコンクリート端面との接触面積が広くなるように設計する。

ポストテンション方式によるプレストレストコンクリート構造の床版において、防錆材により被覆された緊張材を使用する場合、緊張材が配置されたシース内にグラウト材を注入しなくてもよい。

プレストレストコンクリート部材に導入されたプレストレス力は、緊張材のリラクセーション等により、時間の経過とともに増大する。

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23.

各種建築構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

Ｈ形断面の鉄骨梁と鉄筋コンクリートスラブを頭付きスタッドを介して緊結した合成梁では、一般に、上下フランジのいずれも、局部座屈の検討を省略することができる。

Ｈ形断面の鉄骨梁と鉄筋コンクリートスラブを接合する頭付きスタッドの設計に用いる水平せん断力は、曲げ終局時に合成梁の各断面に作用する圧縮力及び引張力の関係から計算できる。

地震時の軸力変動により引張力が生じる鉄骨鉄筋コンクリート造の最下階の鉄骨柱脚は、原則として、埋込み形式とする。

鉄骨鉄筋コンクリート造の柱のせん断終局耐力は、鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分において、それぞれの｢曲げで決まる耐力｣と｢せん断で決まる耐力｣のいずれか小さいほうの耐力を求め、それらの耐力の和とすることができる。

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24.

免震構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

免震構造は、一般に、上部構造の水平剛性が大きくなると、上部構造の床応答加速度も大きくなる。

免震構造は、一般に、上部構造の質量及び剛性の偏在等によるねじれ変形が抑制される。

免震構造に用いられる粘性ダンパーは、速度に応じた減衰力を発揮し、免震層の過大な変形を抑制する働きがある。

免震構造に用いられる積層ゴムアイソレーターの水平剛性は、面圧(支持軸力を積層ゴムの水平断面積で除した値)の大きさによって変化する。

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25.

制振構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

制振構造に設置するダンパーは、建築物全体の耐力分布や振動性状を踏まえて、適切に配置する。

制振構造に用いられるオイルダンパーは、建築物の動きが比較的小さな段階から制振効果を発揮する。

制振構造に用いられる履歴型ダンパーの耐力は、地震後の建築物の残留変形を抑制するために、柱と梁からなる主架構の耐力よりも大きくする。

鋼材や鉛等の金属製の履歴型ダンパーは、金属が塑性化する際のエネルギー吸収能力を利用するものであり、安定した復元力特性と十分な疲労強度が必要である。

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26.

建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

純ラーメン構造の場合、地震時の柱の軸方向力の変動は、一般に、中柱より外柱のほうが大きい。

鉄筋コンクリート造の腰壁付き梁の剛性は、腰壁と柱との間に完全スリットを設けた場合であっても、腰壁の影響を考慮する必要がある。

構造特性係数Ｄsは、一般に、架構が靭性に富むほど小さくすることができる。

連層の耐力壁に接続する梁(境界梁)の曲げ耐力及びせん断耐力を大きくすると、一般に、地震力に対する耐力壁の負担せん断力が小さくなる。

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27.

木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

木表は、一般に、木裏に比べて乾燥収縮率が大きいので、木表側に凹に反る性質がある。

木材の強度は、一般に、同じ乾燥状態であれば密度が大きいものほど高い。

含水率が繊維飽和点以下の木材の乾燥収縮率は、一般に、｢年輪の接線方向｣より｢年輪の半径方向｣のほうが大きい。

構造用材料の弾性係数は、一般に、気乾状態から含水率が繊維飽和点に達するまでは、含水率が大きくなるにしたがって小さくなる。

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28.

コンクリートの一般的な性質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

コンクリートの圧縮強度は、水セメント比が小さいほど高い。

コンクリートの中性化速度は、水セメント比が小さいほど速い。

コンクリートのヤング係数は、コンクリートの圧縮強度が高いほど大きい。

水和熱によるコンクリートのひび割れは、単位セメント量が少ないコンクリートほど発生しにくい。

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29.

鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

建築構造用圧延鋼材(ＳＮ材)は、板厚が40mmを超えても、40mm以下の材と同じ基準強度が保証されている。

建築構造用圧延鋼材(ＳＮ材)Ｃ種は、Ｂ種の規定に加えて板厚方向の絞り値の下限が定められており、溶接加工時を含め板厚方向に大きな引張力が作用する角形鋼管柱の通しダイアフラム等に用いられている。

板厚が一定以上の建築構造用冷間ロール成形角形鋼管BCR295については、降伏比の上限値が定められている。

建築構造用ステンレス鋼材SUS304Aは、降伏点が明確ではないので、0.1％オフセット耐力をもとに基準強度が定められている。

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30.

建築物の構造計画及び構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。【R01】

建築物の機能性、安全性、耐久性等の設計グレードを高く設定して、高品質を求めるのは必ずしもよい設計とはいえない。

建築物に作用する荷重及び外力には性質が異なるいろいろな種類があり、取扱いが難しいので、法規及び基規準は、荷重及び外力の数値を扱いやすいように便宜的に提示している。

建築物の高さ方向の剛性や耐力の分布が不連続になる場合には、剛性率に基づき安易に保有水平耐力を割り増すのではなく、地震時の振動性状や崩壊過程を十分に考慮して計画を進める必要がある。

構造物のモデル化において、実構造物により近い複雑な解析モデルを採用することは、計算精度が向上するので、解析結果の検証を省略できるという利点がある。

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