構造_R03 X Facebook はてブ Pocket LINE コピー 2024.11.03 Welcome to your 構造_R03 1. 図-1のように、脚部で固定された柱の頂部に、鉛直荷重N及び水平荷重Qが作用している。柱の断面形状は図-2に示すような長方形断面であり、N及びQは断面の図心に作用しているものとする。柱脚部断面における引張縁応力度、圧縮縁応力度及び最【R03】 0 None 1 out of 30 2. "図のような梁A、梁B及び梁Cにそれぞれ荷重P が作用している場合、梁A、梁B及び 梁Cにおける応力、たわみ等の大きさの比(梁A:梁B:梁C)として、最も不適当なも【R03】" 0 None 2 out of 30 3. "図のようなラーメンにおいて、A点に鉛直荷重P 及びB点に水平荷重 αP が作用したとき、A点における曲げモーメントが 0 になるための α の値として、正しいものは次のうちどれか。ただし、全ての部材は全長にわたって等質等断面の弾性部材とし、自 重は無視する。【R03】" 0 None 3 out of 30 4. 図は、 2 層のラーメンに水平荷重 P が作用したときの、正しい崩壊メカニズムを示したものである。次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、柱及び梁の全塑性モーメントは Mp とする。【R03】 0 None 4 out of 30 5. "図のような集中荷重P を受けるトラスA、トラスB及びトラスCにおいて、それぞれのローラー支持点の水平変位 A 、B 及び C の大小関係として、正しいものは、次のうちど れか。ただし、各部材は同一材質の弾性部材とし、斜材の断面積はいずれも a、水平【R03】" 0 None 5 out of 30 6. 【R03】 0 "引張縁応力度、圧縮縁応力度は、軸方向力Nによる垂直応力度(N/A)と曲げモーメントMによる垂直応力度(M/Z)を足し合わせて求める。 N=240kN=240×103N M=30kN×2,000mm=60,000kN・mm=60×106N・mm" None 6 out of 30 7. 【R03】 0 0 ○ None 7 out of 30 8. 【R03】 0 "A点における曲げモーメント0より、 A点で切断した右側部分のつり合い ΣMA=0より -VD×ℓ+MA=0 ⇒VD=0" None 8 out of 30 9. 【R03】 0 0 ○ None 9 out of 30 10. 【R03】 0 ローラー支点の水平変位(下弦材の伸び)δ=Nℓ/EA None 10 out of 30 11. 2【R03】 Pe は、柱の材端条件が「両端ピンの場合」に比べて「一端自由他端固定の場合」のほうが大きくなる。 Pe は、柱の材端条件が「一端ピン他端固定の場合」に比べて「両端ピンの場合」のほうが小さくなる。 0 ○ None 11 out of 30 12. 2【R03】 建築物の一次固有周期は、一般に、二次固有周期に比べて長い。 鉄筋コンクリート造建築物の内部粘性減衰の減衰定数は、一般に、鉄骨造の建築物に比べて大きい。 0 "× 地震動の変位応答スペクトルは、一般に、周期が長くなるほど大きくなる。" None 12 out of 30 13. 2【R03】 地震時の短期に生ずる力については、特定行政庁が指定する多雪区域においては、積雪荷重を考慮する。 屋根葺き材等に対して定められるピーク風力係^ 数Cfは、局部風圧の全風向の場合における最大値に基づいて定められている。 0 "× 床の構造計算を行う場合の単位面積当たりの積載荷重の大小関係は、実況に応じて計算しない場合、住宅の居室1,800N/㎡<教室2,300N/㎡<事務室2,900N/㎡である。" None 13 out of 30 14. 【R03】 0 0 ○ None 14 out of 30 15. 2【R03】 圧縮力と引張力の両方を負担する筋かいとして、厚さ 3 cm、幅 9 cmの木材を使用した。 地上 3 階建ての建築物において、構造耐力上主要な 1 階の柱の小径は、13.5 cmを下回らないようにした。 0 "× 片面に同じ構造用合板を 2 枚重ねて釘打ちした耐力壁の倍率を、その構造用合板 を 1 枚で用いたときの耐力壁の倍率の 2 倍とすることはできない(両面に釘打ちした場合は2倍)。" None 15 out of 30 16. 2【R03】 耐力壁の壁筋の間隔を小さくすると、一般に、耐力壁のひび割れの進展を抑制できる。 柱梁接合部のせん断終局耐力は、一般に、柱梁接合部のコンクリートの圧縮強度が大きくなると増大する。 解答 (正解肢2) ○ None 16 out of 30 17. 【R03】 0 "3 .スラブの配筋において、スラブの 4 .柱と壁の間に設けた完全スリットに下端筋を梁内に直線定着した。 おいて、面外変形を抑えるための 鉄筋を設けた。" 解答 (正解肢2) ○ None 17 out of 30 18. 2【R03】 梁の短期許容せん断力の算定において、主筋のせん断力の負担を無視して計算を行った。 柱の短期許容せん断力の算定において、軸圧縮応力度の効果を無視して計算を行った。 解答 (正解肢1) "× 片側スラブ付き梁部材の曲げ剛性の算定において、スラブの協力幅を考慮した有効幅を用いて計算を行った。" None 18 out of 30 19. 2【R03】 せん断破壊する耐力壁を有する階では、耐力壁のせん断破壊が生じた時点の層せん断力を当該階の保有水平耐力とした。 付着割裂破壊する柱については、急激な耐力低下のおそれがないので、部材種別をFAとして構造特性係数DS を算定した。 解答 (正解肢4) ○ None 19 out of 30 20. 2【R03】 ラーメン架構の靱性を高めるため、塑性化が想定される部位に降伏比が小さい材料を採用した。 梁の横座屈を防止するための横補剛材を梁の全長にわたって均等間隔に設けることができなかったので、梁の端部に近い部分を主として横補剛する方法を採用した。 解答 (正解肢2) ○ None 20 out of 30 21. 2【R03】 基準強度が同じ溶接部について、完全溶込み溶接とすみ肉溶接におけるそれぞれののど断面に対する許容せん断応力度を、同じ値とした。 角形鋼管柱とH形鋼梁の柱梁仕口部において、梁のフランジ、ウェブとも完全溶込み溶接としたので、梁端接合部の最大曲げ耐力にはスカラップによる断面欠損の有無を考慮しないこととした。 0 ○ None 21 out of 30 22. 2【R03】 曲げ剛性に余裕のあるラーメン架構の梁において、梁せいを小さくするために、建築構造用圧延鋼材SN400Bの代わりにSN490Bを用いた。 小梁として、冷間成形角形鋼管を使用したので、横座屈が生じないものとして曲げモーメントに対する断面検定を行った。 0 "× ベースプレートの四周にアンカーボルトを用いた露出型柱脚としたので、柱脚には軸方向力及びせん断力だけでなく曲げモーメントも考慮して柱脚を設計した。" None 22 out of 30 23. 2【R03】 「ルート 2 」で計算する場合、地階を除き水平力を負担する筋かいの水平力分担率に応じて、地震時の応力を割り増して許容応力度計算を行う必要がある。 「ルート 3 」で計算する場合、構造特性係数DS の算定において、柱梁接合部パネルの耐力を考慮する必要はない。 0 ○ None 23 out of 30 24. 2【R03】 粘性土地盤において、粘土の粒径は、シルトの粒径に比べて大きい。 地盤の許容支持力度は、標準貫入試験によるN 値が同じ場合、一般に、砂質土地盤に比べて粘性土地盤のほうが大きい。 0 ○ None 24 out of 30 25. 2【R03】 粘性土を支持層とする場合は、即時沈下だけではなく、圧密沈下も考慮する必要がある。 圧密沈下は、有効応力の増加に伴って、主に土粒子が変形することにより生じる。 0 ○ None 25 out of 30 26. 2【R03】 常時作用する荷重として、地下外壁に作用する水圧を、地下水位からの三角形分布として求めた。 地下外壁の断面設計に用いる静止土圧係数を、土質試験により信頼性の高い結果が得られなかったので、土質にかかわらず 0.5 とした。 0 "× 擁壁の滑動に対する検討において、フーチング底面と支持地盤との間の摩擦係数は、粘性土地盤より砂質土地盤の方が大きく、滑動に対する抵抗力が大きい。" None 26 out of 30 27. 2【R03】 プレキャストプレストレストコンクリート造の梁を、PC鋼材の緊張により柱と圧着接合する場合、目地モルタルの脱落を防止するために、スターラップ状の曲げ拘束筋やワイヤーメッシュ等による補強を行うことが必要である。 プレストレストコンクリート合成梁では、引張応力が生じるプレキャストプレストレストコンクリート部分と、残りの現場打ち鉄筋コンクリート部分とが一体で挙動できるように、両者を結合する鉄筋を設ける必要がある。 0 ○ None 27 out of 30 28. 2【R03】 鉄骨鉄筋コンクリート造の埋込み型柱脚の曲げ終局耐力は、柱脚の鉄骨断面の曲げ終局耐力と、柱脚の埋め込み部分の支圧力による曲げ終局耐力の累加により求めることができる。 鉄骨鉄筋コンクリート造の柱では、格子形の非充腹形鉄骨を用いた場合に比べて、フルウェブの充腹形鉄骨を用いた場合のほうが、靱性の向上が期待できる。 0 ○ None 28 out of 30 29. 2【R03】 免震構造用の積層ゴムにおいて、積層ゴムを構成するゴム 1 層の厚みを大きくすることは、 一般に、鉛直支持能力を向上させる効果がある。 制振構造に用いられる鋼材ダンパー等の履歴減衰型の制振部材は、鋼材等の履歴エネルギー吸収能力を利用するものであり、大地震時には層間変形が小さい段階から当該部材を塑性化させることが有効である。 0 ○ None 29 out of 30 30. 2【R03】 耐震改修において、耐力の向上を図る方法の一つに、「枠付き鉄骨ブレースを増設する方法」がある。 耐震改修において、柱の変形能力の向上を図る方法の一つに、「炭素繊維巻き付け補強」がある。 0 ○ None 30 out of 30